絶縁抵抗計はテスターとよく似た形状の測定器で、測定方法や機能面においても共通点は多いです。しかし測定の目的や価格の相場などは大きく異なります。絶縁抵抗計の特徴について説明し、主なメーカーや選び方なども合わせて紹介していきます。
絶縁抵抗計でできること
絶縁抵抗計はメガーとも呼ばれ、電気機器や電気施設における絶縁抵抗を測る測定器です。つまり、漏電や感電の恐れがないかどうかを調べることになります。長期間使用していると絶縁劣化が起こることがあり、そうすると本来流れてはいけない箇所にまで電流が流れてしまいます。このように絶縁性が低くなることがあるため、絶縁抵抗計で検査し危険を防止することが必要になってきます。また、新しく製造・設置したものについても検査をし、安全確認をする必要があります。絶縁抵抗値の他、漏洩電流を調べるためにはクランプメーターが有効です。必要に応じて他の測定器も合わせて安全検査をすると良いでしょう。
絶縁抵抗計の原理はそれほど複雑ではありません。回路に電圧をかけ、流れた電流から抵抗値を測定するというものです。回路と接地面で測定したときの抵抗値が絶縁抵抗値となり、この値が高いほど絶縁効果が高いということになります。
特徴
絶縁抵抗計の特徴として以下のようなことが挙げられます。
- テスターでは測れない抵抗値が測定可能
- 操作が簡単
- 対象物を破壊する可能性がある
- 測定レンジが選べる
本来電流が流れるはずのない箇所を調べるため、理想的には電流値が０になるはずです。しかし無理やり高電圧をかけることで微弱な電流を測ろうとしているのが絶縁抵抗計です。そのため、高電圧までかけることはできない通常のテスターで抵抗値を測ろうとしても正しい値を読み取ることが難しいのです。
操作については、テスターで抵抗値を測る場合と大きな違いはありません。ただし絶縁性を見るため黒色リードは接地側、赤色リードは被測定物側に接続することになります。対象物の定格電圧に合わせた電圧をかけなければならないためレンジ選択も可能です。想定するよりはるかに大きな電圧がかかることまで考える必要はなく、むしろ無理な電圧をかけてしまうと測定物が破壊されることもあるので注意が必要です。測定に不安がある場合はまず低めの電圧から試験すると良いでしょう。
主なメーカーと価格帯
絶縁抵抗計のメーカーには「日置電機」、「共立電気計器」、「三和電気計器」など多数あります。いずれも価格帯に大きな違いはありませんが、三和電気計器がやや平均的に低めの設定がされています。しかし機能性にはそれぞれ違いがあります。例えばBluetooth機能やUSB接続が可能なタイプはやや高くなります。また、リードにスイッチが付いたタイプは使い勝手が良い分価格もやや上がります。危険を伴う測定のため、ミスを防ぐためにもこうした機能はあると良いかもしれません。
価格はおよそ3～5万円、アナログ式であればやや安くなりますが大きな違いはありません。レンジ数の多さによっても変化し、数千円から数万円ほどの違いが出てきます。一方で高電圧絶縁抵抗計では数十万円するなど急激に価格が上がっています。
絶縁抵抗計の選び方
絶縁抵抗計は安全確認を行うための測定器です。絶縁劣化したものを使っていると火災を起こす可能性もあるため、絶縁抵抗の測定は電気を扱う場面では非常に重要となるのです。そのため絶縁抵抗計は作りのしっかりとしたものを選ぶ必要があります。なかなか見分けるのも難しいため、信頼のできるメーカーのものを選ぶと良いでしょう。
そして必ず確認しなければならないのは測定レンジです。測定する対象によって必要なレンジは決まっています。定格の測定電圧をはるかに超える電圧をかけられる絶縁抵抗計は必要ないですし、逆に破壊してしまいます。一方で定格測定電圧にとどいていない状態で電圧をかけても測定する意味がありません。定格測定電圧は主に以下のパターンがあります。
- 25V
- 50V
- 125V
- 250V
- 500V
- 1000V
例えば定格測定電圧50Vの使用例には電話回線用機器などが挙げられます。制御機器に対しては125Vまたは250Vが定格測定電圧、そして高圧ケーブルなどの絶縁測定や、300Vを超える回路などに対しては1000Vを絶縁抵抗測定のために必要とされています。通常運転から高めの電圧をかけるような機器等には定格測定電圧も高くするよう定められています。
絶縁抵抗計で絶縁性を確認
絶縁抵抗計は電気機器等の絶縁性を確認できる測定器です。新規に製造した製品や設備に対して測定するだけでなく、絶縁劣化の可能性も考慮し検査をしていかなければなりません。人体への危険を予防そして対象物の破壊を防ぐためにも、信頼できるメーカーで購入することが望ましいです。日置電機や共立電気計器、三和電気計器などが代表的で、いずれも5万円ほどの予算があれば様々な機能から選ぶことができるでしょう。測定データを転送できるものもあるため、測定環境や測定結果の使い道に応じて機能性を考慮しましょう。
